クラウド移行を成功に導くための移行計画書のポイントを解説！
クララでは、皆さんにお役立ていただける資料を豊富にご用意しております。
今回紹介するのは、【クラウド移行を成功に導くための移行計画書のポイント】資料です。
弊社では、クラウド移行をお手伝いするクラウドマイグレーションサービスを提供しており、創業25年、約500社以上の移行代行を実施してきました。
そんな500社以上のマイグレーション代行実績を持つ弊社だからこそお伝えできる、クラウド移行を成功に導くための移行計画書作成時のポイントを解説いたします。
移行計画がある企業様はぜひご覧ください。
この記事の目次
【クラウド移行を成功に導くための移行計画書のポイント】資料は無料でダウンロードできます！
移行計画書とは？
ITインフラ、クラウドなどの移行を行う際に、移行要件・方針にもとづき、それぞれのスコープに対し「誰が」「いつ」「どのような方法」で移行を実施するのか、移行リハーサルはどのように実施するのかなど、移行関連タスクの詳細な計画を記述した計画書のことです。
そもそもクラウドへの移行って増えているの？
ガートナージャパン株式会社の日本企業におけるクラウド・コンピューティングに関する調査結果によると、2020年のクラウドに関して、『頭では分かっていても体が動かない』状態から、2021年の結果では日本でのクラウド・コンピューティングの利用は「次のステージ（普及・拡大フェーズ」に進んだことが明らかになっています。
https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20210614
以下は日本におけるクラウド・コンピューティングの利用状況調査結果で、2012年から継続的に調査されています。
2020年から始まった新型コロナウイルスの影響により、2021年はほぼすべての項目が伸びており、クラウドへの移行、SaaSシステムの導入の伸びがうかがえます。
[https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20210614]
外部クラウドとオンプレミスのどちらにより多く投資すると考えているかの項目にたいして、外部クラウドへの投資意向について、これから1～2年かけて外部クラウドの利用を増やすとの回答が2021年調査では過去最高の55%でした。
併せて、オンプレミスへの投資意欲も拡大しています。
移行計画書はどんなタイミングで必要？
オンプレミスやクラウドへ移行を行う際は、以下のようなフローがあります。
①オンプレミスやクラウド・ネットワークなどの移行対象の分析、資産の棚卸・移行対象の決定
②移行計画書の作成
③オンプレミスやクラウドへ移行するための要件定義の作成
④移行先選定
⑤移行先の決定
オンプレミス、パブリッククラウド（AWS/Azure/GCPなど）、プライベートクラウドなど、どのインフラに移行を行うかを決定します。
⑥移行先の準備・構築
⑦PoC（移行前テスト）
準備・構築した移行先に、移行したいシステムやデータが問題なく動く環境かどうか、設定などの検証をします。
⑧本番移行
⑨移行先での運用開始
移行計画書にはどのような内容を記載すればよいの？
移行計画書には、具体的に以下の項目を記載するとよいでしょう。
- 移行概要
・移行要件や時期、範囲など移行の際に必要な明確にしておかなければならないことを記載します。 - 移行対象
・移行を行う対象物は何が当たるのか、サーバやネットワークについて詳しく記載します。
・移行後に保守・運用も自社から外部委託に切り替えを行う際は、運用や業務についての移行要件についても記載しておくとよいでしょう。 - 移行の切り戻し
・移行前の検証を実施し、いざ本番環境を移行する際に、予期せぬトラブルが発生することを想定し切り戻し（＝リカバリ）プランを作成しておくことが重要です。
予期せぬ事態が発生し作業を中断せざる負えない場合には、一刻も早くシステムを元の状態に復旧する必要があります。
復旧作業を手探りで行うことは大きいリスクが伴うため、切り戻しの要件・手順を記載しておくことは非常に重要です。 - マスタースケジュール
・大まかなスケジュールを記載します。
・移行を行う手順も記載しておきましょう。 - 移行体制と役割分断
・移行を行う全体体制、移行を行う側、ユーザー企業側の体制を記載しましょう。
非機能要件とは？
非機能要件とは、アプリケーションの画面や業務ロジックなどではなく、処理性能やセキュリティ、格納できるデータ容量など、機能以外の要求を定義したものです。
例えば、
- システムの稼働時間、夜間は止めても問題ないか
- 同時に使用する人数
- 障害発生をどこまで許容するか（障害発生時の復旧までの時間）
- ソフトウェア更新時にシステムが問題ないか
- データのバックアップの頻度
- システムログはどこまで必要か（障害を追うことができればよいか、個人単位のアクセス履歴が必要か。保存期間は3ヶ月 or 1年 or 永続なのか）
などです。
非機能要件は、大きく分けて6つに分類されます
非機能要件は、大きく以下の6つに分類されます。
- 可用性
- 性能/拡張性
- 運用/保守性
- 移行性
- セキュリティ
- システム環境/エコロジー
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